[2-8-4-7] 永久拘束禁止の原則は未発生将来権に適用される

僕ヒロは昨夜、芸能界の友人と２年ぶりにあい、下北沢の居酒屋で食事しました
その友人が歌手を目指している女の子を連れてきていました。まだ大学生で、来月はじめてライブに出るそうです。ライブと言っても、一種のオーディションのようなもの。ここで成功すれば、デビューに一歩近づきます。がんばって欲しいですね


アメリカ不動産法の英語カード67枚目の日本語対訳です。

[2-8-4-7] 永久拘束禁止の原則は未発生将来権に適用される

永久拘束禁止の原則は、未発生将来権に適用される。なぜなら、未発生将来権は、設定時に確定した権利となっていないからである。

例えば、Ⅹは甲土地の絶対的単純不動産権を有していた。Ｘは甲土地を「Ｙ教育委員会に譲渡する。ただし、甲土地が学校のために利用されている場合に限る。もしそのようでなくなったときは、甲土地はＺ(“to Z and his heirs”)に譲渡される」と約した。Ｚに設定された未発生将来権は、永久拘束禁止の原則に違反している。なぜなら、Ｚの未発生将来権は、Ｚなどの死亡後21年を経過した後に確定する可能性があるからである。すなわち、Ｙ教育委員会は、甲土地の譲渡時に生存していた人が死亡した後21年が経過するまでの間は甲土地を学校目的で利用し続け、その後、学校目的での利用をやめることがありうるのである。したがって、Ｚの未発生将来権は無効であり、Ｘとその相続人が復帰可能権を有することになる。すなわち、Ｘとその相続人は、Ｙ教育委員会が甲土地を学校目的で利用しなくなると甲土地を占有することができる。

(Vocabulary)
possibility of reverter　復帰可能権。復習になりますが、詳しくは[2-4] Possibility of reverterを参照してください。